房総ism人生一度きり自由に生きなければと一家で海辺へ移住。田舎で稼ぐ方法や体感した地域のこと。

仮想通貨市場、1月に続き続落しております。みなさんの資産の減りはどうでしょうか？イズムの資産も順調に目減りして行っております。それにしても昨夜からの下げはきつく一気に資産が減りましたね＾＾；まぁ、こういった局面は仮想通貨投資にはつきものでしょうか。ここで仮想通貨投資を止めてしまうのも方法かと思いますが、イズムは止めません。原資があれば買い増ししたいくらいなのですが・・・イズムの仮想通貨口座の原資がなくなって来たので買い増し出来ておりません。

今回の下落要因はというとインド財務大臣による発言から来ているようですね。

拡大解釈による誤解

インド財務大臣が「インド政府は法定通貨または通貨として仮想通貨を認識していない。仮想通貨を利用した違法活動、違法資金調達を禁止するための措置をとる」というニュアンスの発言をしました。

これを報じた多くのメディアは、「仮想通貨の使用を中止するためにあらゆる手段をとる」「インド財務大臣はたった今インドの仮想通貨熱を冷ましてしまった」等の内容で配信したようです。また、インド財務大臣は仮想通貨自体を違法とは発言していないにも関わらず、仮想通貨の全面禁止も近いと解釈したようですね。こういったメディア報道からSNS上でもこの誤解情報は流れてしまい「インドが仮想通貨全面禁止」「インドでの仮想通貨取引は違法」と誤解が誤解を招き、今回の更なる下げにつながったようです。

ちなみに、インド財務大臣は「ブロックチェーンを積極的に研究しデジタル経済を実現したい」とも述べているのですが、報道ではそういった部分は切り取られていたのでしょうか＾＾；

仮想通貨業界では

一方で仮想通貨業界の反応はと言うと、海外の仮想通貨取引所などからは「インド政府の仮想通貨に対するスタンスに変化はない」との認識を述べています。その他にも仮想通貨界の著名人がインド財務大臣の発言の誤解の連鎖を強く非難しているようです。仮想通貨業界の方々は今回の騒動を冷静に受け止めているのが分かります。

陰謀説

ここから先は、イズムの超勝手な考えと思い込み、ネタ的情報からお話ししていますので、ご興味ない方は読まないで下さい＾＾；

これには賛否両論あるとは思いますが、仮想通貨を安く仕入れたい機関投資家が策略しているのではないかとも噂されています。2018年1月に入り、2017年以前から報道されていた中国の仮想通貨禁止も再度新たなネタのように報道されたり、韓国政府による仮想通貨禁止も間違った解釈で報道されました。（翌日には訂正されたが・・・）他にも色々なことが後から考えると既に知ってるよね？ということが再度報道されるということが起きましたね。これは何を意味するのか？仮想通貨の価格を下げたいと思っている人がいるということですね。しかも下げたいと思っている人はお金も力も持っている人たちです。

もし、この説が当たっているとすると、今後どのような展開になるのかは理解できますよね＾＾イズムはそう信じたい。